韓国の太陽光技術、中国の独走に挑む｜株価への影響

ニュースの要約

• 韓国企業が次世代のタンデム太陽電池の商用化を進めている。
• タンデムセルは発電効率が最大44%に達する可能性がある。
• 中国が太陽光モジュールの市場で84.6%のシェアを持っているが、韓国には競争力確保の機会がある。
• ハンファQセルズとHD現代エナジーソリューションが主要な技術開発を進めている。
• 韓国政府も関連研究開発投資を増加させている。

ニュースの概要

韓国の太陽光産業が次世代技術「タンデム太陽電池」に大規模な投資を行い、商用化に向けた取り組みを進めている。韓国企業はタンデムセルの開発を数年間続けており、この新技術は従来のシリコンセルと比べて発電効率が約2倍、高めることが可能である。現在のシリコン太陽光モジュールの発電効率は22～24%であるのに対し、タンデムセルの理論上の効率は最大で44%に達する可能性があることが示唆されている。

中国は太陽光モジュール市場で圧倒的なシェアを持ち、技術開発にも力を入れている。しかし、タンデムセルはまだ市場で特定の国が主導していないことから、韓国企業には大きな競争優位性がある。特に、ハンファQセルズは商業化に向けて独自のタンデムセルを開発し、すでに国際試験機関からの信頼性テストを通過している。一方、HD現代エナジーソリューションも研究開発に注力しており、今後の市場シェア獲得に期待が寄せられている。

韓国政府は関連分野の研究開発投資を増やしており、今後の成長性を見据えて企業への支援を強化している。韓国の専門家は、タンデムセルが次世代太陽光市場の成長因子になるとして、迅速な技術の導入と商業化が急務であると警鐘を鳴らしている。たとえば、2035年にはタンデムセルの市場シェアが12%に達する可能性があるとの予測もなされている。

日本株全体への影響

このニュースが日本株全体に与える影響は、競争環境の変化からくる新たな市場機会の創出である。特に、エネルギー関連の企業にとっては新しい技術の模索が必要になるため、全体的にはグローバルな競争を意識した株価の変動が見込まれる。そのため、日本株全体の動きとしては、短期的には不安定さが増す可能性があるものの、中長期的には技術への投資や開発に追随する企業が株価を押し上げる要因となり得る。

全体的な評価は「+2」とし、慎重な姿勢で市場を見守る必要があると考える。

日本の個別株への影響

信越化学工業（4063・東証）

評価：+2

予想解説

太陽光関連の新材料を提供している信越化学は、タンデムセル市場への波及効果を受けて、比較的プラスの影響を受ける可能性がある。但し、競争激化が予想されるため、急激な株価上昇は限定的。

ソーラーフロンティア（上場なし）

評価：+3

予想解説

薄膜太陽電池を製造しているソーラーフロンティアは新技術へのアプローチが求められる。次世代技術の開発競争に加わることで株価の上昇が期待される。

パナソニック（6752・東証）

評価：+1

予想解説

パナソニックは太陽光発電関連事業を展開しているが、韓国の競争が激化する中でコスト競争力を維持するための新技術投資が必要。短期的には株価への影響は小さいと予想。

東京電力ホールディングス（9501・東証）

評価：-1

予想解説

再生可能エネルギーの展開を進める東京電力だが、競争が厳しくなることでコスト負担が増加し、株価が下押しされるリスクがある。

JVCケンウッド（6632・東証）

評価：-2

予想解説

再生可能エネルギーへのシフトが進む中、技術開発費用の増加が見込まれる。これに伴う利益率低下が株価にマイナス影響を与えそう。