中国NEV市場、BYDが39万台超で独占、618セールで価格攻勢｜株価への影響

ニュースの要約

• 中国のEV大手BYDが2025年5月に新車販売台数38万2500台を報告。
• 新車販売は前年同月比15.27％増、競合他社との差を拡大。
• 乗用車の販売は37万6900台で、EVが20万4300台、PHEVが17万2500台。
• 1〜5月の累計販売台数は前年同期比38.7％増の176万3400台。
• ショッピングイベントに合わせ、多数の車種で値引きキャンペーンを展開。

ニュースの概要

中国の新エネルギー車（NEV）市場をリードする比亜迪（BYD）が、2025年5月の新車販売台数について明らかにしました。売上は前年同月比で15.27%増の38万2500台に達し、特に乗用車の販売は37万6900台となりました。この内訳は、電気自動車（EV）が20万4300台で、プラグインハイブリッド車（PHEV）が17万2500台という構成です。興味深いことに、EVとPHEVの比率は54%対46%となっており、今後の市場シフトを示唆しています。加えて、1〜5月の累計販売台数は前年同期比38.7%増の176万3400台に到達しています。BYDは5月下旬に「618セール」を利用した値引きキャンペーンを発表し、人気車種が大幅に価格を下げる魅力を持っています。例えば、「秦Plus DM-i」の価格が約160万円から約90万円に値引きされるなど、顧客にとって非常に魅力的なオファーです。このキャンペーンはBYDの販売促進と市場シェアの拡大を意図しており、特に政府の補助金制度を活用することで消費者の購買意欲をさらに高めるでしょう。

日本株全体への影響

中国のNEV市場の成長は、日本の自動車業界にも影響を与えると考えられます。特にBYDの販売急増は、トヨタ、ホンダ、日産など国内大手自動車メーカーにとって脅威です。競合状況の変化により、これらの企業は電動化戦略を加速させる必要があるため、関連株のボラティリティも高まるでしょう。それにより、短期的には株価が影響を受ける可能性がありますが、中長期的には新技術への投資が奏功することもあり得るため、影響の度合いは中立的と評価します。全体として、日本株はマイナス方向に振れやすいと考え、評価を-3に設定します。

日本の個別株への影響

トヨタ自動車（7203・東証一部）

評価：-3

政府の補助金などにより競争が激化する中、EVシフトが遅れているため、株価に影響が出る可能性が高い。

ホンダ（7267・東証一部）

評価：-2

競合の成長に影響されるが、すでにEVモデルを展開し始めているため、ダメージはやや軽微。

日産自動車（7201・東証一部）

評価：-3

特にシェアが失われるリスクが高く、新モデル展開が急務となりそう。

マツダ（7261・東証一部）

評価：-4

オフラインでの販売台数が増加する中、EV市場での遅れが致命的になる可能性がある。

富士重工業（7270・東証一部）

評価：-1

EV化の進展は遅いが、既存の顧客からの支持が強いため、影響は比較的少ないと予測。