BYD、日本市場にPHV投入でEVと共に開拓｜株価への影響

ニュースの要約

• 中国の比亜迪（BYD）が2025年末を目処に乗用車のプラグインハイブリッド車（PHV）を日本に導入。
• EVとPHVの両方で日本市場を開拓。
• 2027年までにEVとPHVで7〜8モデルを展開予定。
• 商用車向けには2026年以降にEVトラックを導入予定。
• 日本市場では充電インフラの不安が依然として残っている。

ニュースの概要

中国の電気自動車メーカー比亜迪（BYD）は、2025年の年末を目指し、日本市場にプラグインハイブリッド車（PHV）を登場させる計画を発表しました。この施策により、BYDは日本市場でのEVとPHVの両輪戦略を強化し、2027年までに合わせて7から8モデルを展開することを目指しています。これに伴い、BYDは商用車セグメントでも足場を固めることを計画しており、2026年以降にはEVトラックの導入も見込まれています。具体的には、同社は日本法人を通じて新たなモデルを次々と発売し、消費者の多様なニーズに応える姿勢を示しています。

特に注目すべきは、BYDが指摘する日本市場におけるEVの社会浸透が遅れているとの見解です。充電習慣や車両の航続距離についての不安が残る中、PHVを駆使することで顧客の関心を高め、市場の深掘りを目指す策略があるようです。さらに、商用車部門では、新たに導入される中型EVバス「J7」は日本特有の設計がなされており、使い勝手の良さを追求しています。これにより、EVバスのラインアップが充実することが期待されており、30年までに4000台の販売を目指すとしています。全体として、BYDの取り組みは日本のEV市場の競争を激化させるだけでなく、消費者に新たな選択肢を提供するものです。

日本株全体への影響

中国のBYDが日本市場で積極的に展開を進めることは、日本の自動車メーカーにとって脅威となる可能性があります。特にトヨタやホンダなどの大手自動車メーカーは、EV市場の勢力図が変わる一因となり得るため、今後の株価には影響が出ると考えられます。また、BYDが本格的に製品を投入することで、新たな競争が生まれ、業界全体のイノベーションを促進する可能性もあります。そのため、全体的には中立かややマイナスの影響が予想されます。評価はおおむね「-2」とします。

日本の個別株への影響

トヨタ自動車（7203・東証一部）

評価：-3

予想解説

BYDの進出はトヨタにとって脅威となります。EV市場での競争が激化する中、トヨタはさらなる技術革新が求められます。

日産自動車（7201・東証一部）

評価：-2

予想解説

日産はすでにEV市場に強みがありますが、競合が増えることでシェアが圧迫される可能性があり、短期的には厳しい状況になる可能性があります。

本田技研工業（7267・東証一部）

評価：-2

予想解説

ホンダもEVへのシフトを進めていますが、BYDがPHVを展開することで日本市場での競争がさらに厳しくなるため、やや受ける影響が大きいと考えます。

マツダ（7261・東証一部）

評価：-1

予想解説

ブランド戦略や独自のデザインが評価されていますが、EV市場の競争が加速する中で新たな施策が求められるでしょう。

パナソニック（6752・東証一部）

評価：+1

予想解説

BYDの進出により、EV関連技術への需要が高まる可能性があり、バッテリー供給の面でメリットがあるかもしれません。