子供がYouTube優先、テレビの影薄化｜株価への影響

ニュースの要約

• 英通信規制当局Ofcomがメディア視聴動向を調査。
• 子供たちが最初に選ぶ視聴プラットフォームはYouTubeで、5人に1人が利用。
• 55歳以上の世代でもYouTube視聴時間がほぼ倍増。
• 2024年の英国全体のYouTube平均視聴時間は1日39分。
• テレビ視聴時間は若年層で減少中、特に16〜24歳の平均はわずか17分。

ニュースの概要

近年、メディア消費のトレンドは急速に変化しています。英国の通信規制当局Ofcomが発表した最新の報告書によると、特に若い世代において、テレビからのYouTubeへのシフトが顕著になっています。4〜15歳の視聴者のうち、5人に1人がテレビをつけた時に最初に選ぶのはYouTubeです。次いでNetflixが続き、BBC Oneもトップ5に入っていますが、子供たちの「ファーストテレビ」としてのYouTubeの優位が目立ちます。

さらに、55歳以上の世代でもYouTubeの視聴時間が急増しており、1日あたりの視聴時間は昨年の6分から11分に増加。視聴のスタイルもテレビからYouTubeへの移行が進んでいる様子が確認され、テレビ画面を通じたYouTubeの視聴割合が42%に達しています。2024年には、英国内の平均YouTube視聴時間が1日39分に達する見通しも示されています。

対照的に、16〜24歳の若年層によるテレビの視聴時間はわずか17分に過ぎず、今や週に一度も地上波に触れない世代が45%に達するまでに至りました。このような変化は、従来のテレビ放送が果たしていた役割を変えつつあり、デジタルコンテンツへの移行が急速に進んでいることを示しています。

日本株全体への影響

このようなトレンドは、日本のメディア関連企業やコンテンツプロバイダーに大きな影響をもたらすと考えられます。特に、YouTubeやNetflix等のストリーミングサービスが注目されていることから、これに関連する企業の株価は恩恵を受ける可能性があります。一方で、従来のテレビ局や放送業界は厳しい局面に直面する恐れがあります。そのため、日本株全体としては、成長が見込まれるデジタルコンテンツ関連企業には注目が集まり、逆に従来の放送局の株価は下がる圧力を受けるという結果が出るでしょう。評価は+2とします。

日本の個別株への影響

1. ソニーグループ（6758・東京証券取引所）

評価：+3

予想解説

ソニーエンタテインメントはYouTubeやSpotify等と競合するコンテンツ提供企業として、デジタルシフトの波に乗れる可能性がある。

2. 任天堂（7974・東京証券取引所）

評価：+2

予想解説

ゲームコンテンツも動画プラットフォームで消費されるため、影響を受けるが、直接の競合とは異なるため上昇幅は限定的。

3. テレビ朝日（9409・東京証券取引所）

評価：-3

予想解説

従来のテレビ放送事業への依存が高く、YouTubeへの移行による影響で視聴率が低下すれば株価に下押し要因となる。

4. フジ・メディア・ホールディングス（4676・東京証券取引所）

評価：-4

予想解説

視聴率の減少に伴い、広告収入にも影響が出るため、従来型のビジネスモデルに困難が予想される。

5. BAZOOKA (株)（未上場）

評価：+4

予想解説

子供向けのデジタルコンテンツを手掛ける企業として、YouTubeの人気上昇に伴い需要が増加する見込み。