夏のボーナス増加も貯金不要の人増加｜株価への影響

ニュースの要約

• ロイヤリティ マーケティングが「夏のボーナス」に関する調査を発表。
• 約50.2％が2024年のボーナス支給額が「増える」と回答。
• 世帯当たりの支給額は「20万～40万円未満」が最も多い（23.2％）。
• 支給額の「20万円未満」は減少、「40万～60万円未満」は増加傾向。
• 使用目的では「貯金・預金」が最も多いが、過去最低の32.4％。

ニュースの概要

ロイヤリティ マーケティングが実施した「夏のボーナス」に関する調査によると、2024年のボーナス支給額について、約半数の50.2％が「増える・増える見込み」と回答しました。ボーナスの世帯当たりの支給額で最も多いのは「20万～40万円未満」で、全体の23.2％を占めています。比較のために前回の調査と照らし合わせると、「20万円未満」や「20万～40万円未満」のボーナス支給額は減少しており、一方で「40万～60万円未満」や「60万～80万円未満」が増加していることが明らかになりました。ボーナスの使い道に関しては、依然として「貯金・預金」が最も選ばれていますが、その割合は32.4％に過ぎず、過去12年間で最低の結果を記録しています。2位には「旅行（宿泊を伴うもの）」、3位には「食品（ふだん食べるもの）」が入っています。調査結果は、経済の景気感や消費動向を探る上での重要な指標となる可能性があります。

日本株全体への影響

この調査結果は、日本の消費者心理や経済の見通しに影響を与える可能性があります。ボーナスが増えるとの見込みは企業の業績改善を示唆しており、これが消費全般を刺激することが期待されます。ボーナス支給額が増加することは、個人消費の活性化に寄与し、日経平均などの株価全体の上昇を後押しする可能性があります。しかし、具体的な支出動向が‘貯金・預金’に偏っている点は懸念材料であり、消費が鈍化する可能性も考えられます。これにより、株価への影響はプラスに働くものの、強い上昇は限定的かもしれません。よって、日本株全体への影響は評価「+2」に設定します。

日本の個別株への影響

ソニーグループ（6758・東証プライム）

評価：+3

予想解説

ボーナスの増加に伴い、消費が活発化することで、エンターテインメント関連の需要も拡大する可能性があります。特に、ゲームや音楽関連の販売が増加し、ソニーの業績を押し上げるでしょう。

ユニクロ（ファーストリテイリング）（9983・東証プライム）

評価：+4

予想解説

ボーナス増加に伴う個人消費拡大は、ユニクロを含むアパレル業界にプラスの影響を与えるでしょう。特に旅行による外出増が見込まれるため、衣料品需要が高まると見られます。

キヤノン（7751・東証プライム）

評価：+2

予想解説

ボーナス増加により企業の経費削減が進む中、キヤノンはオフィス関連機器の需要増加を期待できます。しかし、海外市場の影響も大きく、変動要因が多いです。

任天堂（7974・東証プライム）

評価：+3

予想解説

ボーナス増加により、ゲーム市場における消費が増えることが期待されます。新作ソフトの期待もあり、任天堂の売上増につながる可能性があります。

ネットアップ（キャノン）（7751・東証プライム）

評価：+1

予想解説

ボーナスの増加があっても、消費の割合が貯蓄に回る可能性があるため、付加価値の高い製品への需要増は限定的かもしれません。業績への影響は緩やかです。